昨年終盤から行っていたビジネススクールの最終課題を、なんとか提出することができた。1月30日にはプレゼンもさせてもらえるかもしれないので、もうちと修正は加えるとはいえ、一安心。

最終課題のテーマは「メーカー系SI子会社に独自のマーケティングコミュニケーション活動は必要なのか？」というのを設定してみた。グループのCI規定が一段と厳しくなり、子会社の裁量権というのが削がれていく中、「制約条件が多いほど、戦略の重要性はより増す」と言い聞かせてはきたが、 そもそもマーコム機能っているんか？と。

その議論を定性的な観点ではなく、定量的な観点にフォーカスしたいと思ったので、同業他社の決算短信を眺めてみたり、自社の中計資料を入社以来初めてキチンと読んでみたり。

ビジネスに繋がっていないマーコム

で、うっすらと見えてきたのは、とあるWebアンケートから拾った知名度と営業利益との相関をプロットしたときに、自社は知名度の割に営業利益がそれほど高くないということ。ここから導いた仮説は

  • マーコムの成果がビジネスに繋がってない
  • ポテンシャルを活かし切れていない（多くの機会損失を生んでいる）

で、この辺りの根源というのをいろいろ探っていくと突き当たったのは

  • 外販率（逆に言うと、親会社からの請負の割合）

これが極端に低いことが主因のひとつとして言えそう。

つまりは、当たり前っちゃあ当たり前なんだが、外販率を現状の請負事業比率と取っ替えるくらいを志向しない限り、独自のマーコムって不要ということ。さらにいうと、それを可能にする環境はなくはないと思われる。

で、このエントリのタイトル

中計を眺めると、とくに事業形態比率を大きく変えることなく、それなりの成長を見込んでいる。

そのカラクリは、請負事業のGP率が据え置かれていたり、外販事業のGP率が劇的に向上していたりするところにあった。これはどう考えても、見通しが甘いように思えるのだけど、穿った見方をすると、これらはほぼすべて外部環境に依存しており、「想い通りの環境にならなくて残念だったね」とはなっても、「誰が何をいつまでに実行しなかったために成長機会を逃した」とはならない（なりにくい）目標設定になっている。

ある意味、考えられてるなぁ、と感心する。

インストールすべきもの

こういう組織にインストールすべきものって、とどのつまりは

他人と過去は変えられないけれど、自分と未来は変えられる。

というマインドなんだろう、と思った。

動かない、変わらないリスクというものにもっとセンシティブにならないといけない。